グリーン/エネルギー データセンターの排熱の利用例
データセンターは電気多消費の施設で、24時間365日稼働し、大量の排熱を出す。2022年の世界のデータセンターの電気消費量の推定値は240～340TWhで、世界の最終電気需要の約1～1.3%を占めた。その消費量は毎20～40%のペースで増加...
菅 健彦
グリーン/エネルギー 
グリーン/エネルギー 「地の利」や「元施工」でも惨敗、国立競技場コンセッション
日経クロステックの「インフラビジネスウオッチ」に、インフラビジネスパートナーズが編集協力したコンテンツが掲載されました。
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グリーン/エネルギー コミュニティレベルで熱供給の脱炭素化を推進
ドイツでは暖房などの熱利用が最終エネルギー消費量の5割以上を占め、その約8割が化石燃料に由来するため、排出削減の大きな課題のひとつである。国内約4,100万所帯のほぼ50％が天然ガスを燃料とするボイラー暖房を使い、灯油によるボイラー暖房も約...
グリーン/エネルギー 英国Caldera社の蓄熱システム
Caldera社は2017年にイングランド南東、Hampshireに設立された蓄熱システムのメーカーである。同社のシステムは電気をそのままバッテリーに貯めるよりも、熱にして貯めておく方が、設備費は安いことを証明したシステムである。同システム...
グリーン/エネルギー インフラ投資・運営、2024年の10大ニュース
インフラビジネスパートナーズはインフラ投資・運営分野の10大ニュースを選んだ。主な出来事から2024年を振り返る。
①運営権対価528億円、国立競技場運営コンセッション事業
②仙台空港コンセッション事業を組み入れたインフラファンド
③...
グリーン/エネルギー インフラ・グリーン・デジタル投資動向 2024年12月
「インフラ・グリーン・デジタル投資動向」は、インフラ投資・運用戦略を立案・検証するための月次レポートです。政策/市場展望、グリーン/エネルギー、デジタル/モビリティ、ファンド/ファイナンス、PPP/PFI/コンセッション、海外/グローバル―...
グリーン/エネルギー Beyond-ESG Investment
最近、Beyond ESGという言葉をよく聞く。その言葉の意味は、企業がESG評価・スコアのために行動しても、それはせいぜいリスク軽減に役立つ程度で、地球温暖化抑制に対してポジティブな結果をもたらしたと言えるわけでない、だから、それ以上のこ...
PPP/PFI/コンセッション 国立競技場運営コンセッション事業、運営権対価528億円のインパクト
日本スポーツ振興センター（JSC）は2024年11月、国立競技場運営コンセッション事業の実施契約をNTTドコモを代表とする企業連合と締結。12月には公募審査評価点の内訳を公表した。運営権対価528億円を提案したNTTドコモ連合が、鹿島や東急...
グリーン/エネルギー ドイツのエネルギー政策は軌道に乗っているのか?
社会民主党（SPD）党のショルツ首相率いるドイツの現3党連立政権が11月6日、自由民主党（LDP）の政権離脱により少数与党となった。各党の政治志向の特徴から信号機政府（赤＝SPD、黄＝LDP、緑＝緑の党/90年連合）と呼ばれたこの政権は、少...
グリーン/エネルギー インフラ・グリーン・デジタル投資動向 2024年11月
「インフラ・グリーン・デジタル投資動向」は、インフラ投資・運用戦略を立案・検証するための月次レポートです。政策/市場展望、グリーン/エネルギー、デジタル/モビリティ、ファンド/ファイナンス、PPP/PFI/コンセッション、海外/グローバル―...