菅 健彦

グリーン/エネルギー

英国Caldera社の蓄熱システム

Caldera社は2017年にイングランド南東、Hampshireに設立された蓄熱システムのメーカーである。同社のシステムは電気をそのままバッテリーに貯めるよりも、熱にして貯めておく方が、設備費は安いことを証明したシステムである。同システム...
グリーン/エネルギー

インフラ投資・運営、2024年の10大ニュース

インフラビジネスパートナーズはインフラ投資・運営分野の10大ニュースを選んだ。主な出来事から2024年を振り返る。 ①運営権対価528億円、国立競技場運営コンセッション事業 ②仙台空港コンセッション事業を組み入れたインフラファンド ③...
グリーン/エネルギー

インフラ・グリーン・デジタル投資動向 2024年12月

「インフラ・グリーン・デジタル投資動向」は、インフラ投資・運用戦略を立案・検証するための月次レポートです。政策/市場展望、グリーン/エネルギー、デジタル/モビリティ、ファンド/ファイナンス、PPP/PFI/コンセッション、海外/グローバル―...
グリーン/エネルギー

Beyond-ESG Investment

最近、Beyond ESGという言葉をよく聞く。その言葉の意味は、企業がESG評価・スコアのために行動しても、それはせいぜいリスク軽減に役立つ程度で、地球温暖化抑制に対してポジティブな結果をもたらしたと言えるわけでない、だから、それ以上のこ...
PPP/PFI/コンセッション

国立競技場運営コンセッション事業、運営権対価528億円のインパクト

日本スポーツ振興センター(JSC)は2024年11月、国立競技場運営コンセッション事業の実施契約をNTTドコモを代表とする企業連合と締結。12月には公募審査評価点の内訳を公表した。運営権対価528億円を提案したNTTドコモ連合が、鹿島や東急...
グリーン/エネルギー

ドイツのエネルギー政策は軌道に乗っているのか?

社会民主党(SPD)党のショルツ首相率いるドイツの現3党連立政権が11月6日、自由民主党(LDP)の政権離脱により少数与党となった。各党の政治志向の特徴から信号機政府(赤=SPD、黄=LDP、緑=緑の党/90年連合)と呼ばれたこの政権は、少...
グリーン/エネルギー

インフラ・グリーン・デジタル投資動向 2024年11月

「インフラ・グリーン・デジタル投資動向」は、インフラ投資・運用戦略を立案・検証するための月次レポートです。政策/市場展望、グリーン/エネルギー、デジタル/モビリティ、ファンド/ファイナンス、PPP/PFI/コンセッション、海外/グローバル―...
グリーン/エネルギー

インフラファンドが仙台空港に投資、グローバル・インフラ・マネジメントなど組成

グローバル・インフラ・マネジメントとSMFLみらいパートナーズは、国内の稼働済みインフラ事業を投資対象としたインフラファンド「Global Infrastructure Managementインカム・ファンド2号」を組成し、仙台空港の運営事...
グリーン/エネルギー

『グリーン・デジタル社会をつくる インフラ事業構築&市場予測2025-2050』

当サイトを運営するインフラビジネスパートナーズが執筆・編集に関わったレポート『グリーン・デジタル社会をつくる インフラ事業構築&市場予測2025-2050』が、日経BPから発行されました。 日本は今、グリーン・デジタル社会の実現に向け、脱...
グリーン/エネルギー

高い電気料金でドイツ企業の国際競争力が低下

ドイツの製造業の景況感が2023年春ごろから悪化している。今年の鉱工業生産は3年連続で前年を下回る見通しで、国外からの受注が特に冷え込み受注状況も思わしくないのである。近年、ドイツ企業の国際競争力低下を危惧する声が高まる中で、その原因の一つ...
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